GTM (Go-to-Market) Strategy Training

GTM(Go-to-Market)戦略研修

「良いプロダクトなのに売れない」を、仕組みで解決する研修です。

GTM(Go-to-Market)戦略とは、「誰に・どんな価値を・どのチャネルで・どんな体制で届けるか」を設計し、マーケティング・営業・カスタマーサクセスを一つの成長エンジンとして機能させる市場開拓戦略です。
本研修は、300社以上のデジタルマーケティング支援実績を持つサイトエンジンの現役コンサルタントが講師を務めます。ICP(理想顧客プロファイル)設計、バリュープロポジション策定、チャネル選定、KPI設計といったGTMの中核要素を、自社事業を題材にしたワークショップ形式で習得。研修終了時には「自社のGTM戦略ドラフト」が手元に残る、実務直結型のプログラムです。

この研修で解決できる課題

プロダクトは良いのに売上が伸びない

「誰に売るか(ICP)」と「何を価値として伝えるか」を再定義。ターゲットとメッセージのミスマッチを解消し、商談化率・受注率の改善を実現します。

マーケと営業が分断されている

リード定義(MQL/SQL)の共通言語化、ハンドオフプロセスの設計を習得。部門間のサイロ化を解消し、ファネル全体を一気通貫で管理できる体制を構築します。

市場投入に再現性がない

市場選定→ICP設計→チャネル選定→KPI設計という標準化されたGTM設計プロセスを習得。属人的な「勘と経験」に頼らない、再現可能な市場開拓の型を構築します。


Why Choose Us

選ばれる3つの理由

01
「やっている人」が教える

講師は全員が現役のデジタルマーケティングコンサルタント。300社以上の支援実績の中で、B2B企業のGTM・デマンドジェネレーション課題に日常的に向き合っているプロが指導します。

✓ 300社超の支援実績
✓ 最新トレンド反映
02
戦略ドラフトを持ち帰れる

ワークシートはすべて自社事業を題材に記入。研修終了時点でGTM戦略のたたき台が完成し、翌日から社内議論のベースとして活用できます。

✓ 自社事業で演習
✓ 即日活用可能
03
効果測定までセット

テストシステム「ラクテス」(年額9.8万円相当)を12ヶ月間無料提供。事前・直後・3ヶ月後の定着度測定で「受けて終わり」にしない研修を実現します。

✓ 定着度を数値化
✓ 9.8万円が無料

Curriculum

研修プログラム

【コースA】GTM戦略基礎コース

¥350,000 (税別)
対象者
事業企画 / マーケ / 営業
定員
最大20名
形式
1日間 (6時間)

GTM戦略の全体像と主要手法を1日で体系的に学習。TAM/SAM/SOMによる市場選定からICP設計、GTMファネルの可視化まで、自社事業を題材にしたワークで即実践できるスキルを習得します。

  • 1
    GTM戦略の全体像
    なぜ良いプロダクトが売れないのか / GTMの構成要素 / 新規事業失敗統計とGTM不在の関係
  • 2
    市場選定とターゲティング
    TAM/SAM/SOMによる市場規模の見積もり / STPの実務的な使い方 / 【演習】SOM算出ワーク
  • 3
    ICPとバリュープロポジション設計
    ICP(理想顧客プロファイル)の定義手順 / 顧客課題のインパクト評価 / 【WS】自社ICPシート作成
  • 4
    チャネル戦略とGTMファネル
    チャネル選定の判断基準 / マーケ・IS・営業の役割分担 / 【演習】GTMファネル可視化
  • 5
    総合ワーク・アクションプラン
    GTM戦略1枚サマリー作成 / グループ発表と講師フィードバック / ラクテス理解度テスト

【コースB】GTM戦略立案実践コース

推奨
¥600,000 (税別)
対象者
新規事業責任者 / 推進メンバー
定員
最大20名
形式
2日間 (計12時間)

ICP・バリュープロポジション・チャネル戦略に加え、デマンドジェネレーション施策設計、マーケ・営業連携のSLA設計、KPIツリー作成まで網羅。2日間で実行可能なGTM戦略書を完成させます。

  • 1
    GTM全体像と市場・ICP設計 (Day1)
    成功・失敗パターン分析 / 市場仮説の構築とSOM算出 / ICPシート作成と優先順位付け
  • 2
    バリュープロポジションとチャネル (Day1)
    競合分析と差別化の言語化 / The Model型分業体制の設計 / 自社チャネルミックス設計ワーク
  • 3
    デマンドジェネレーションとリード連携 (Day2)
    ファネル段階別の施策プラン作成 / MQL/SQL定義とハンドオフ設計 / 部門間SLA合意形成
  • 4
    KPI設計とGTM戦略書完成 (Day2)
    LTV/CAC・パイプラインKPIの目標設定 / GTM戦略書ドラフト完成 / 90日アクションプラン策定

【コースC】経営層向けGTMエグゼクティブ

¥250,000 (税別)
対象者
経営者 / 役員 / 事業部長
定員
最大10名
形式
半日 (3.5時間)

経営者・役員向けに凝縮したコース。GTM戦略を経営の意思決定フレームとして理解し、PMF/GTMフィットの見極め、LTV/CACによる投資判断、現場への適切な問いかけを習得します。

  • 1
    経営アジェンダとしてのGTM
    新規事業の成功率データと失敗の構造 / 部門最適・サイロ化がもたらす機会損失
  • 2
    投資判断のフレームワーク
    PMF/GTMフィットの見極め方 / LTV/CAC・ユニットエコノミクスの読み方
  • 3
    ディスカッション
    自社事業のGTM課題の構造化 / 経営として現場に問うべき10の質問
  • 4
    アクション整理・質疑応答
    自社のGTM変革ロードマップ素案 / 個別質疑
すべてのコースに共通で含まれるもの
● 講師派遣費 ● オリジナルテキスト・ワークシート一式 ● 理解度テスト(ラクテス)作成・実施・レポート ● 実施後の簡易報告書 ● ラクテス12ヶ月無料

オプションメニュー

ハンズオン・ワークショップ強化
自社データ分析ハンズオン ¥150,000
GTMツール体験会 (2時間) ¥80,000
役員参加型戦略レビュー会 ¥100,000
部門横断ワーク設計 ¥80,000
フォローアップ・カスタマイズ
90日後フォローアップ研修 ¥180,000
講師への質問対応 (3ヶ月) ¥60,000
GTM戦略書の個別添削 ¥100,000
業界・自社特化カスタマイズ ¥120,000〜
SPECIAL BENEFIT

特典:ラクテス12ヶ月無料提供

98,000円相当のテストシステムが、研修受講で無料に。

Rakutesu

ラクテスとは?

サイトエンジンが自社開発・運営するオンラインテスト作成・実施システム。
研修前後の理解度テストはもちろん、採用試験や社内検定など年間360回までフル活用できます。

▼ 多様な活用シーン
研修の効果測定 採用試験 昇進昇格試験 社内検定
360回 / 年
毎日テスト可能
無制限
アカウント・問題数
Flow

導入までの流れ

01
お問い合わせ
フォームよりご相談。
「GTM戦略研修希望」とご記載ください。
02
ヒアリング・ご提案
事業フェーズ・課題を伺い、
最適なコース構成をご提案。
03
研修実施
オンライン/対面で実施。
事前テスト(ラクテス)も実施。
04
フォローアップ
実施報告書提出。
直後・3ヶ月後の効果測定。

よくある質問

可能です。コースAは前提知識不要で設計しています。事前テスト(ラクテス)で受講者の知識レベルを把握し、講師が当日の解説の深さを調整します。
はい。GTMの基本構造(市場選定・顧客定義・価値設計・チャネル・測定)はB2C/B2B共通です。ヒアリング時に事業特性を伺い、演習・事例をB2C向けに調整します。
ワークショップの密度を重視する場合は対面を推奨しますが、オンラインでもブレイクアウトルームを活用したワーク設計で対応可能です。複数拠点からの参加がある場合はオンラインが有効です。
ご要望に応じてNDA(秘密保持契約)を締結します。特にオプションの自社データ分析ハンズオンではNDA締結を必須としています。
コースA・Bは最大20名(21名以上は追加料金にて対応)、コースCは最大10名を推奨しています。下限はありませんが、グループワークの観点から4名以上を推奨します。
研修内で完成するのは「実行可能なドラフト」です。社内合意形成や数値検証を経て完成度を高めていく前提であり、そのためのフォローアップオプション(90日後研修、戦略書添削、質問対応)をご用意しています。
自動課金はありません。継続をご希望の場合のみ、ライトプラン(98,000円/年)の有償契約に切り替えとなります。データは引き継がれます。
可能です。「経営層向けコースC+現場向けコースA」の階層別実施や、「コースA→数ヶ月後にコースB」の段階実施など、柔軟に設計できます。組み合わせ実施の場合は割引のご相談も承ります。
全員がサイトエンジンの現役デジタルマーケティングコンサルタントです。300社以上の支援実績の中で、B2B企業のデマンドジェネレーション設計・営業連携・KPI設計を日常的に手がけているメンバーが担当します。
人材開発支援助成金等の対象となる可能性があります。要件は企業様の状況・実施形態により異なるため、管轄の労働局または社会保険労務士へご確認ください。申請に必要な実施記録等の書類提供には協力いたします。

CONTACTお問い合わせ・資料請求はこちら

page top