社員教育の効率化を図るために、「eラーニングを導入したい」「eラーニングの見直しを検討したい」と考えている企業担当者は多いのではないでしょうか。本記事では、メリット・デメリットやサービス比較など、eラーニングを導入するうえで欠かせない情報を解説していきます。スムーズに導入・運用するためのヒントにしてみましょう。
目次
eラーニングとは
「eラーニング（e-Learning）」とは、インターネットを活用する学習方法を表します。eラーニングでは、インターネット上で教材の配信を行い、パソコンやタブレット、スマートフォンで学習します。学習教材にはパワーポイントや動画、VRなどがあり、学習の管理に関しては「学習管理システム（LMS：Learning Management System）」を利用しています。
eラーニングを導入するメリット
どのようなメリットが挙げられるのでしょうか。以下より解説していきます。
いつでもどこでも学習できる
まず時間や場所を選ばず、どんなときでもどこにいても学習できることが便利です。インターネット上に配信している教材を、パソコンやタブレット、スマートフォンなどで閲覧し、学習を進められます。eラーニングは、「まとまった時間が取れない」「教育する時間がない」「受講者が集まれない」などといった悩みに応えられるツールです。
管理者は、LMSにより教材を配信しておくだけで、従業員は営業の出先や休憩時間、帰宅後などのちょっとした合間や自分の好きなときに、スマホやタブレットなどで学習を受けられます。管理者は、受講者とコミュニケーションを取らなくても、LMSにて受講状況の確認・把握が可能です。このようにeラーニングを運用すれば、四六時中どこからでも従業員が学べる環境を作れます。
学習の質を均質化できる
eラーニングでは、受講者全員が同じ教材で学ぶことから、学習内容・質ともに偏りが出ません。通常の社内研修や教育において、同じ内容の講義を複数回実施する場合、終始まったく同じ講義を行うことは不可能です。同じ講師であっても、日によって話し方やペース、体調などは異なってきます。複数人の講師が実施する場合でも、当然講師の個人差が表れます。したがって、eラーニングの運用により、すべて同じ内容・質の教材をもとに学習できるのです。
管理の手間を削減できる
eラーニングを運用することで、教育にかかる時間を大幅に削減できます。社内教育の作業としては、具体的に受講者リストの作成やスケジュール調整、開催日時・場所の周知、教育資料の印刷・製本、教育準備、会場の手配・設営、教育、フォローバックなどが挙げられ、これらに費やす時間は相当なものです。
しかし、eラーニングにおける作業は、すべてLMS上で教材の登録や配信期間の設定、受講者への周知を行うだけで完結します。eラーニングのLMSは管理者が使いやすいように配慮されており、これらの操作を簡単に行えることから、管理の手間と時間を大幅に短縮できることもメリットの一つです。
研修のコストを大幅に削減できる
eラーニングは時間だけではなく、コストまで削減が可能です。研修の実施にかかるコストとしては、会場費や交通費、講師費、テキストの印刷代、昼食費、これに加えて研修担当者の人件費などが挙げられます。eラーニングを運用すれば、かかる費用は講師費と研修担当者の人件費、システム運用費のみにカットできるので、研修を行うたびに、大きなコスト削減の効果が期待されます。
何度も復習できる
eラーニングの教材は何度でも閲覧できるので、聞き逃した部分や理解できなかった部分を見返せることや、定期的な復習により知識の定着が図れることなど、プラスになる要素が多いです。通常の研修や教育では、講師の声が小さくて聞き取れなかったり、集中力が切れて聞き逃してしまったりすることがあります。配布された資料の内容を見返しても理解できなければ、ずっと解決できないままです。
また、研修や教育資料を定期的に復習しなければ、せっかく学んだ知識や技術が身につきにくいです。eラーニングを運用することで、何度も復習が可能なため、従業員のスキルの底上げや定着につながります。
eラーニングを導入するデメリット
ここまでいくつかメリットを挙げましたが、それとは反面にデメリットもあります。続けて解説していきます。
受講者同士の交流や講師に対しての質問ができない
eラーニングでは、受講者同士での会話や相談、ディスカッションおよび講師への質問ができません。社内の受講者同士で話すことによって、同じ部署の人であれば職場環境がよくなったり、他部署の人であれば関係を築けたり仕事の視野が広がったり、とメリットがあります。ほかに、社外の受講者と話す機会があれば、同業他社の状況を聞けたり、協力関係を結ぶきっかけになったりします。さらに、異業種の受講者であれば、思いもよらないつながりができるなど、なかなか触れ合えない受講者同士の交流はとても重要なものです。
また、講師への質問や相談ができないことにより、理解が深まりづらいこともデメリットの一つです。eラーニングにでは、オンラインでの交流会や質問タイムを受け付けたり、よくある質問の回答を用意したりする方法は可能なものの、実際の対面での交流には劣ります。
インターネット環境を整備する必要がある
eラーニングを行うには、パソコンやタブレット、スマートフォンなどの通信端末やインターネット回線が必要です。通信端末は、教材のファイル形式に対応していることと、スムーズに再生できるスペックであることが求められます。インターネット回線については、教材をダウンロードできるタイプの場合、通信環境のある社内などで、あらかじめダウンロードすることで対応が可能です。クラウドを用いるタイプの場合は、通信環境の準備が必要です。そのため、eラーニングの運用にあたっては、通信端末とインターネット環境をメンテナンスする時間やコストがかかってしまいます。
従業員のモチベーションの管理が難しい
eラーニングでは、従業員のモチベーション管理が課題の一つです。従業員にモチベーションの維持を委ねてしまい、eラーニングを受講する気が起きないこと、受講しても集中できず身につかないことが想定されます。どこでも1人でeラーニングを受けられることにより、集中できない環境を作ってしまうことが原因です。
これらの問題解決については、eラーニングへの取り組みを人事評価に結びつけることが一つの手です。受講しない従業員には、評価が下がることを忠告しておくことで、積極的な受講を促せます。また、受講しても身につかない点については、eラーニングの試験結果を評価に組み込むことにより、モチベーションアップにつながります。このようなモチベーションの管理が求められるため、管理者の負担が増えてしまいます。
eラーニングシステムを選ぶ上で見るべきポイント
eラーニングシステムを選定するときの重要なポイントは4点あります。以下、詳しく解説していきます。
教材を用意する方法
eラーニングの運用にあたり、教材をどのように用意するかを考えることが必要不可欠です。教材を用意する方法には、「自社での内製」「システムにあるコンテンツの利用」「外注にて制作」の3種類があります。
自社での内製については、既存の教材があれば、eラーニングシステムの機能により、そのまま使えるものもあります。既存の教材がない場合は、eラーニングの配信方法から適切なものを選んで教材を作成します。自社に特化した内容の濃いコンテンツを作れることがメリットではある一方、コンテンツ制作に手間がかかることがデメリットです。
eラーニングシステムに既存しているコンテンツの利用も可能です。システムによってコンテンツは異なるので、自社に合った内容があるものを選びましょう。その際は、選んだコンテンツで教育の目的が得られるかを確認することが重要です。カバーできない範囲を、内製によって補うことも一つの方法です。
内製する時間も手間もかけられない、システムのコンテンツでは対応できない、というときには外注も可能です。外注の場合、制作費用がかかるものの、時間が短縮できることや、自社に特化したハイクオリティな教材が得られることは、大きなメリットといえます。
教材の内容
eラーニングの運用にあたって、教材の内容も重要な項目です。無料期間を設けているサービスもあるので、システムに実装されている教材が、自社に必要な内容であるかを必ず確認しましょう。
社内で定着させるには、システムの操作性も要チェックです。操作がわかりにくい・使いにくいシステムは、従業員のモチベーションを奪ってしまいます。たとえば、どのボタンを押せば、目的の機能を使えるのかが直観的にわかる画面であれば、日常的に使いやすくなるでしょう。
また、従業員が意欲的に取り組める工夫があると、モチベーションの維持につながります。クイズ形式などゲーム感覚で学べる工夫があるかどうかも、サービス選びのポイントです。
コスト
eラーニングシステムにかかるコストは、主に導入費用と維持費用です。導入費用は無料のものもありますが、維持費用に関しては、発行したIDの数や利用者数に応じて料金がかかるなど、サービスによりさまざまです。どのサービスを選ぶかは、自社の規模やサービスを利用する人数を考慮して判断しましょう。
また、運用開始後のサポートについても有料となるものがあるので、どの範囲で対応してもらえるのか、サポートを受けたときにどのくらい料金がかかるのか、などの確認も必要です。
安全性
eラーニングサービスを選ぶ際には、セキュリティ機能の確認を忘れてはいけません。eラーニングサービスにて社内研修などを行う場合、社外秘の情報を扱うことも考えられます。誰でも研修内容を閲覧できる状態であれば、情報漏洩につながってしまうおそれがあります。社外秘の情報や個人情報を保護するためにも、堅牢なセキュリティ機能は欠かせません。パスワード設定のようなログイン制限やIP制限、閲覧場所の制限をかけられるサービスを選ぶとよいでしょう。
おすすめeラーニングシステム10選
ここからは、eラーニングにおすすめのサービス10選を紹介していきます。先述した確認すべきポイントを踏まえながら、自社に合ったサービスを検討するときの参考にしてください。
LearnO ラーノ
法人で年間約35万人に利用されており、悩みの解決から導入後のフォローまでサポートしてくれるシステムです。1年に4回以上アップデートしているため、常に最新のサービスを提供しています。初期費用・サポート費用は無料で、業界のなかでは最安値となる月額4,900円から提供されています。1ヶ月間の無料トライアルで、お試しが可能です。テストの種類が豊富、ログ管理が充実、大規模な組織管理が楽、二段階認証セキュリティ、コミュニケーション機能などといったメリットがそろっています。
4つの料金プランから自社の要望や条件に合ったものを選べます。動画を利用せずに、スライドやテスト、アンケートなどで社員教育を実施したい小規模向けには、「格安プラン（ユーザー数50人まで／月額税別4,900円）」がおすすめです。ユーザー数を100人、300人にアップすると、月額費用も比例して上がっていきます。
ほかにも、eラーニングを始めるのに必要なものがそろった「標準プラン（ユーザー数100人まで／月額税別1万4,900円〜／動画ストレージ5GB〜／動画転送量50GB〜）」や、人材育成のコンテンツ動画が視聴できる「教材プラン（ユーザー数50人まで／月額税別3万8,500円〜）」、専門家が要望に合わせて開発してくれる「教育設計プラン（月額費用：要見積もり）」があります。
参考URL：https://learno.jp/function/
ひかりクラウド
利用者数が29万人を突破した（※2021年2月現在）、研修でも情報共有でも対応可能なプラットフォームです。2週間の無料トライアル付きで、受講者1人からスタートできます。自動正誤判定対応のドリルや人の手で添削できるレポート、セキュアに配信するドキュメント、映像教材を配信するビデオなどの機能が充実しています。
サーバ設置・専用端末は不要で、初期費用は基本機能のみで5,500円／契約、基本利用料は基本機能のみで198円／ID（受講者1名あたり1ID）かかります。ライブ配信やコンテンツ言語変換などのオプション機能をプラスすると、利用料は高くなっていきます。
参考URL：https://business.ntt-east.co.jp/service/e-learning/
AirCourse
企業の人材育成に関する問題の解決、社員教育の効率化を目的とした、社員教育に適ったクラウドサービスです。無料でトライアルを試せます。わかりやすい動画による標準コースが受講し放題なうえ、オリジナルの研修コースや動画マニュアルの作成・配信、簡単な操作によるテスト作成、受講者の学習状況や成績を把握しやすい管理レポート、ナレッジを共有する機能などが実装されています。
まずは手軽に始めたい、という企業には「フリープラン」が無難です。受講可能なコースの数や自社コースの受講に制限がありますが、利用料金はユーザ数に関係なく無料です。自社でコースを作りたい企業には、期間の制限なく受講可能な「ベーシックプラン（1～99ユーザ／1ユーザあたり月額税別360円）」が向いています。ほかにも、ベーシックプランの全機能に加え、すべての標準コースが受け放題である「コンテンツプラスプラン（1～99ユーザ／1ユーザあたり月額税別600円）」があります。
参考URL：https://aircourse.com/
playse
1,000社もの導入実績と、教材3,000レッスン見放題が特徴の、無料トライアル付きサービスです。「社員研修を効率的に行いたい」「研修費をコストダウンしたい」企業にぴったりです。業種に特化したカリキュラム設定や受講者へのメール配信、動画・スライド・PDFなどを活用した自社教材やテストの作成、受講者の成績を把握するレポートなど、さまざまな機能がそろっています。
利用料金に関しては、プランではなく月間の利用者数によって、変わってきます。月間の利用者数が30人までの場合／1万5,000円（最大30人までの月額）、31〜500人の場合／500円（1人単位の月額）、501〜1000人の場合／400円（1人単位の月額）となり、いずれも初期費用10万円かかります。しかし、使った分だけの従量課金なので、1,000人の従業員を登録したとしても、1ヶ月間で受講された社員数分だけが課金対象となり、無駄なコストを省けます。
参考URL：https://playse.jp/e-learning
MENTER
1週間の無料トライアル実施中の、企業内のデジタルスキルを強化・可視化できるサービスです。デジタルを使いこなすための必要な知識とスキルを学習できる環境と、実際のツールを活用した実践的な演習問題が強みです。デジタル基礎編、リモートワーク編、Excel編、HTMLコーダー編、オフィスワーク編などの学習コースが10種類用意されています。
料金プランは、月払いと年間一括払いのどちらか選べて、いつでもキャンセル可能です。20人以下でも利用できますが、最低金額の月額10万円が発生します。また、初回導入時のみ初期費用として別途15万円かかります。「トライアルプラン（月額0円／1人・7日間）」のほか、「ベーシックプラン」と「カスタムプラン」がありますが、月額料金は要相談となります。
参考URL：https://menter.jp/
Smart Bording
厳選したコンテンツ、4つのトレーニング、自由自在のカスタマイズがアピールポイントである、1万5,000アカウントを突破したオンライン社員教育サービスです。2週間の全機能を扱える無料トライアルに挑戦できます。プロ講師との実践型レッスンの体験、自社の人材育成に効果的なコンテンツ選定およびプログラム作り、強化したいテーマや悩みを解決するための厳選されたテーマ別コースなどが用意されています。
基本料金は1IDあたり980円で、初期費用・サポート費用は一切かかりません。30IDの場合、2万9,400円から提供しています。
参考URL：https://www.smartboarding.net/
SAKU SAKU Testing
累計導入社数1300社・月間利用20万IDを突破した（※2018年10月利用実績）、マルチデバイス対応のWebテスティングプラットフォームです。英語への切り替えが可能なほか、動画・パワーポイント教材に対応しており、3000問のビジネス知識問題をダウンロードできるので、スピーディーな教育が実現します。マニュアル不要の操作性、多様なWeb教材の構築、自由自在なコンテンツ活用、管理者負担の削減などが売りです。30日間の無料トライアルで導入検討が可能です。
料金に関しては、「サクテスライト30プラン」が利用者人数30人～／1IDあたり月額748円～（税込）／提供ID数30～、「サクテススタンダード300プラン」が利用者人数300人～／1IDあたり月額429円～（税込）／提供ID数300～です。月額利用料（1ID）は、利用者サイトを利用するユーザ数によって変動します。
参考URL：https://www.e-coms.co.jp/service/saku-saku-testing/
Schoo
導入企業数2,000社を突破した、「オンライン研修」と「自己啓発学習」を掛け合わせたオンライン学習サービスです。100種類以上の研修パッケージで、新入社員や中堅社員などの階層別、職種別にカリキュラムを設計できます。受講者の好奇心を刺激する幅広いコンテンツに、受講者の視野が広がる365日更新の授業、そして学びの楽しさを実感する双方向な学習体験が特徴です。
安心な定額制料金プラン（月額1,500円（税別）/ID）を契約すると、6,200本以上の授業を受け放題となります。また、生放送授業への参加やオンライン集合学習機能などの学習機能のほか、視聴履歴の管理やオリジナル研修の作成などの運用を支援する機能も充実しています。
参考URL：https://schoo.jp/biz/
eden LMS
現在45万ユーザー以上が利用中の、シンプルなクラウド型eラーニング・人材育成支援システムです。学習コンテンツ作成が簡単で、さまざまな人材育成プロセスに対応しており、初期費用がかからない柔軟な契約形態が最大のメリットです。知識やスキルがなくても、効果的な学習教材の配信が可能で、AIにナレーションや字幕の追加も任せられます。また、部署や職種ごとの教材の割り当てや未受講者への自動的な催促、受講履歴の分析も操作できます。
同時にアクセス可能な人数の上限を決める代わりに、ユーザーを何名でも登録できる「最大同時アクセス数プラン」は、一般的な利用向けで、最大同時アクセス数15／推奨受講者数300人前後／月額料（月払時）40,000円／月額料金（年払時）36,000円です。もう一方のログイン可能なユーザーID数による料金プラン「ユーザーID数課金プラン」は、ユーザー数50～300／ユーザー単価（月払時）＠300円／ユーザー単価（年払時）＠210円で、小規模で利用する場合や全ユーザーが一斉に利用する可能性があるような場合におすすめです。
参考URL：https://eden.ac/e-learning/
etudes
人材育成の問題を一つにまとめて解決する、国産のクラウド型システムです。数十万IDもの大規模運用が可能で、企業が求める機能をすべてカバーしており、導入から運用までの流れを徹底的に支援してくれます。マニュアル不要で直感的に使える優れたUI／UX、数人〜数十万人規模で運用できる緻密な管理機能、セキュリティと利便性を両立させたクラウド型、成果にこだわるコンテンツの制作などが特徴です。
初期費用は無料ですが、料金プランが設定されていないため、毎月支払う利用料金については、利用用途や背景などの詳細をヒアリングしたうえで、最適なプランを提案してくれます。
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